プラスチック
毎年プラスチック生産量は増え続けており、地球の生態系、経済、地域社会に重大な危険をもたらしています。企業による堅実な情報開示を通じてプラスチックのフットプリントを可視化することは、企業が直線的なビジネスモデルから循環型のビジネスモデルへと移行するための基盤を作る上で不可欠です。
企業や資本市場は、CDPを通じてプラスチック関連の影響を測定することにより、リスクの特定と機会の管理を最適化して、プラスチック製品の総重量と原材料の内訳を高い透明性をもって開示し、測定可能な期限付き目標に向けた取り組みの進捗状況を示すことが可能になります。
世界的な背景
海洋生物に害を与え生息地を破壊している、プラスチック廃棄物の年間海洋流出量です。
世界全体の排出量のうち、使い捨てプラスチック生産が2050年まで続いた場合による増加率です。
プラスチックは自社にも関連する問題だと答えた企業の割合です。しかし同時に、プラスチック関連の目標を定めていないと答えた企業は32.5%です。
リスク
プラスチックには16,000種類以上の化学物質が含まれており、そのうち少なくとも4,200種類(26%)は、人体や環境に重大な危険をもたらす可能性があると懸念されています。廃棄物の予想量とリサイクル可能性に応じ、政府が処理コストの負担を企業に義務付ける場合、企業は年間1,000億米ドルもの財務リスクに直面することになります。
こうした懸念が次々と明らかになっているにもかかわらず、多くの企業はプラスチック関連のリスクやプラスチック危機への対処法について、まだ限られた知識しか持ち合わせていません。
機会
企業がプラスチック関連の影響に対応し、適応していくことを期待する投資家や顧客は数多く、ますます増加しています。
プラスチック包装の20%を再利用モデルに転換できれば、100億米ドル規模のビジネス機会が生まれ、企業と顧客の双方にメリットがあります。
革新的かつサステナブルな素材は市場を揺るがし、従来のプラスチックに取って代わる可能性もあります。企業が競争力を維持するためには、こうしたイノベーションを活用し、時代の最先端を走り続ける方法を学ばなければなりません。
企業は政府よりも迅速に変革を推進できるうえ、実際にアクションを起こすことがビジネス上の利益にも直結します。
最新レポート
リソース
CDPの提出文書では、他の多国間環境協定で採用されている企業情報開示制度から得られた教訓やベストプラクティスに基づき、プラスチック関連の企業情報開示制度を条約に盛り込む必要があると主張しています。
プラスチック汚染によるリスク、そしてプラスチックの情報開示と対策がもたらす機会について解説しています。
プラスチックについて、またその各業界セクターとの関連性について説明しています。
プラスチック情報開示に関して、CDPの探索的アプローチをエレン・マッカーサー財団とのグローバルな連携も含めてご紹介しています