CDP2025スコアをCDPポータルでご覧いただけるようになりました。公開スコアおよびAリストは、1月上旬にCDPウェブサイト上で公表されます。

CDP環境データセット

世界最大の環境一次データセットをご活用ください。

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CDPは、世界で最も包括的で価値のある環境情報公開データベースを構築、運営しています。CDPのシステムは、適切なデータに基づいた意思決定に活用され、地球と経済が必要とする変革を推進します。

このデータを移行の原動力として、私たちは共に経済成長、技術革新、雇用創出につながるサステナブルな未来を築くことができるようになります。CDPを通じた情報開示は、変化を明らかにするだけではありません。むしろ変化を促進する役割を果たします。

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環境に関する一次データ

企業各社は、気候変動、フォレスト、水セキュリティ関連のデータをCDPに直接報告しており、その背景には、管理資産総額136兆米ドル超にのぼる、機関投資家746団体からの要請があります。 

長期間の蓄積データ

2011年からの過去データによって、企業変革の推移を分析できます。 

主要な報告基準に準拠

TCFDに完全に準拠し、最新の環境科学や、規制のトレンド、市場の取り組みを反映しています。 

企業回答データセット 

最新版のCDP全公開回答データセットは、データ公開以降に提供します。2023年版のCDP公開回答は、10,800社以上の回答が含まれています 

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IFRS S2に準拠した包括的な定量・定性データセットにより、各社における気候変動への取り組み状況が示されています。 

主な特長: 

  • スコープ1、2、3GHG排出量データ 

  • ネットゼロ目標に関するデータ 

  • 気候変動に関連する、ガバナンス、戦略、リスク、機会についての詳細な回答 

包括的な定量・定性データです。セクターごとのモジュールにより、各社での水関連の影響が示されています。 

 主な特長:

  • コンプライアンス問題と有害な影響、水関連のリスク・エクスポージャーとリスク管理 

  • 水リスクによる財務面への影響  

  • リスクと機会に対する社内のガバナンス 

  • 気候シナリオ分析における水の影響 

  • 水に関する指標と目標  

  • 取水量、排水量、水消費量のデータ

企業による森林減少リスクのマネジメント状況を明らかにする、世界で最も包括的な標準化されたデータセットです。7種の主要コモディティ:パーム油、木材、畜牛品、大豆、天然ゴム、カカオ、コーヒーのほか、金属・鉱物と石炭の採掘についてもカバーしています。 

 主な特長: 

  • 1種類以上もしくは全ての主要コモディティに関する、企業からの明確な報告

  • 直接操業およびサプライチェーン内での、財務的な影響を含むリスクと機会の評価

  • 森林減少防止とトレーサビリティ向上につながる、コミットメント、方針、およびコンプライアンス状況の報告 

  • サステナブルな土地管理に対する認証の開示 

  • リスクにさらされているコモディティの消費・生産状況に関する定量データ(リスクのある原産地とその収益割合等) 

  • 包括的な土地利用基準の指標一式 

cdp corporate response data sets data licenses

分析データセット 

報告データからCDPが構築したデータベースに対してCDP独自のメソドロジーを適用することにより、整理・最適化とモデル化を行い、インサイトに富んだデータを提供しています。 

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CDPネットゼロアライメントデータセットは、数千社に及ぶ企業の目標ベースの気温アライメントスコアを提示するものです。GHG排出量と移行計画のデータも提供し、目標の信頼性の評価とネットゼロアライメントの算定をしています。  

主な特長: 

  • 広い適用性:金融機関向けSBTiフレームワーク、ネットゼロ投資フレームワーク(NZIF)、ネットゼロ・アセットオーナー・アライアンス(NZAOA)など、多くの目標設定フレームワークに基づいて、発行体企業のネットゼロへの適合性の評価が可能

  • 実行可能性:透明性が高い、CDPを通じた企業の情報開示に基づき、投資家が健全なエンゲージメント戦略を構築できるように支援 

  • 透明性:CDP/WWFの気温上昇スコア計算手法や、企業の移行計画に関するCDPのリソースなど、公開されているメソドロジーに依拠 

  • 目的の整合性:外部からの要請に沿って、ポートフォリオの目標設定に必要な新しいデータや項目を定期的に追加・更新 

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The CDP-WWF Temperature Scoring Methodology

CDPは、署名機関からの開示要請対象企業について、透明性のあるスコアリング基準を用いて、AからFのランク付けによるスコアを付与しています。 

主な特長: 

  • 回答の包括性や、環境課題問題の認識度、管理方法、対応措置の進捗状況などに基づいて、環境スチュワードシップを評価 

  • 各回答中の数百点にわたるデータポイントが簡略な指標としてまとめられており、財務上の意思決定プロセスにおいても活用可能。CDP質問書の環境課題分野別(気候変動、フォレスト、水セキュリティ)CDPスコアも記載提示 

 

CDP’s proprietary dataset providing modelled and reported emissions covering over 14,500 companies. In 2025, CDP adopted a new model for generating emissions estimates: the k-nearest neighbors (KNN) model. Therefore, there are two versions of the dataset this year, one with modelled emissions using the gamma generalized linear model (GLM), which has been used since 2015; and one with modelled emissions from the new KNN model.

Features:

  • Reported and estimated emissions for Scope 1, location-based and market-based Scope 2 and Scope 3

  • Reported and estimated energy for fuel and steam, heat, electricity & cooling (SHEC)

  • Reported renewable energy and fuel usage

  • Carbon Intensity (S1 + S2 / 1M company revenue)

CDP is facilitating analysis around the exposure of companies and investor portfolios to carbon risk through strengthening the accuracy and completeness of the GHG emissions data available to investors. Beginning in 2015, it developed an annual quality reviewed GHG modelled emissions dataset. The dataset is built upon the original foundations of transparency, robust methods and value to investors while covering a wider universe of companies, integrating more relevant data points and expanding upon the types and pedigrees of the models used for estimation. This work has been supported by CDP’s Technical Advisory Committee (Data), which provided expert advice during the course of the initial project.

  

GLM Methodology:

  

KNN Methodology:

CDP license curated disclosure datasets

CDPデータライセンスに関するお問い合わせ

以下のフォームに記入して、専任のアカウントマネージャーにデータライセンスについてお問い合わせください。


重要:CDPキャピタルマーケッツ署名機関、CDPサプライチェーン・メンバー、レポーターサービス・メンバー、過去にCDPに回答したことのある方の場合、まずCDPの担当者にお問い合わせください。

環境情報開示についてご質問がある場合は、CDPヘルプセンターをご覧ください

By providing access to its environmental data, CDP supports not-for-profit organizations, policy-making, and other public-purpose initiatives to advance environmental objectives, including in academia and other non-commercial research. A Data License Agreement is required to access CDP data, to ensure responsible data use and to improve our understanding of the use of CDP data.

A subsidized cost-based fee may apply, depending on who is using the data and for what purpose, to help offset some of CDP’s operational costs associated with collecting, storing and distributing this data.

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